2021-06-09 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第26号
ただいま厚生労働大臣からもお話がございましたように、選手の間に感染が広まってしまって、そもそも参加する選手がいない、集まらないというような状況では、なかなかその競技自体は開催が難しくなるというようなこともございます。
ただいま厚生労働大臣からもお話がございましたように、選手の間に感染が広まってしまって、そもそも参加する選手がいない、集まらないというような状況では、なかなかその競技自体は開催が難しくなるというようなこともございます。
○田村国務大臣 私は所管じゃないので、それに関して明確に申し上げられませんが、例えば、選手間の中で大幅な感染拡大があれば、当然競技自体ができなくなりますから、競技ができないのにその競技をやるということはあり得ないというふうに思います。 その状況、状況に応じて、それは組織委員会等々がお考えになられることだというふうに思います。
それで、私は心配なのは、これ、例えば陸上の五千メートル、一万メートル決勝、夜やっても三十五度以上ある、湿度九〇％以上、このまま走ったら多分おかしくなる可能性があるといったら、その競技自体をドタキャンする選手だって出てくる可能性もあるんです。だって、体調おかしくなっても一切責任持ちませんというんですから。そうすると、選手の辞退が始まる可能性があるんですよ、来た選手であっても。
○丹羽副大臣 実際に事前合宿するといいましても、先ほど競技数を言いましたが、競技自体がばらばらに分かれている選手団もおられますし、様々なケースがございます。ですので、今年の四月二十七日現在で、登録件数が四百五十六件の五百二十八自治体というふうに把握いたしております。（尾辻委員「それは知っています、私も聞いていますから。答えていただいていないんですけれども。
しかし、この商業主義が競技自体にまで影響を及ぼしている、その実態もジレンマもよくよく御存じの大臣でありますから、いま一度、オリパラ開催がなぜ今必要なのか、開催によって日本をどう変えていくのか、もちろん、より良く変えていくのか、そういった本質的な議論を求めたい思いから伺います。
○大串大臣政務官 競輪、オートレースは、競輪がオリンピック競技であることなど、スポーツとしての側面もあり、競技自体を観戦する楽しみも有していると考えております。
これの開会式を同時期にすることにつきましては、繰り返しになる面がございますけれども、主催者が別である、それから、パラリンピック競技自体がオリンピック開会式の一カ月後に予定されている、あるいは、オリンピックの参加選手とパラリンピックの参加選手が入れかわりで同じ選手村に滞在する予定であることなど、根幹部分の変更を検討する必要性が技術上ございます。
ニュースによると、ブッシュ大統領のコメントではオリンピックを政治化すべきでないというふうにおっしゃっておりましたが、私はこれは全く理解できませんで、競技自体は政治と関係なしに公正に行われるべきですが、これはいいか悪いかわかりませんけれども、ナチスの民族の祭典あり、過去にそういうことがあった、冷戦時代には不参加というのがあって、これは過去の話だというふうにオリンピックの委員会の方もおっしゃっておりますが
いろんな側面、スポーツ、レジャー、公益性、いろんな側面あるけれども、その競技自体としてのエンターテイメント性、そこに集う、あるいは車券を買うことによって参加することのときめきをどうやって拡大するかということを考えないといけないんじゃないですかということを申し上げたんです、皆さんを前に。 前回の改正は、副大臣から申し上げましたとおり、言ってみれば財務状況を改善すると。
土俵がいいかげんで恣意的に広さが変化したり、選手によってルールがころころ変わったりしたのでは競技自体が成り立たなくなるように、憲法という基盤が国民の信頼を失ってしまったら、民主主義社会は崩壊します。
私も、障害は持っていらっしゃるにしても、競技自体はスポーツの競技で贈られたわけですから、違う競技で贈られたわけじゃないんですから、パラリンピックは厚生省、オリンピックは文部省という垣根もおかしいと思いますし、これは大臣が総理にこういうふうになさったらいいでしょうという御進言ができるかどうかは別といたしましても、ぜひこういうことも文部大臣としてきちんと閣議等の中で私は訴えられるべきではないかと思います
また、競技場でも売らないということでありますので、競技自体は別のところで行われているわけでございますので、この法案の仕組み自体が、そういう理性を失わないように冷静に、また楽しみを持ちながらこれに参加できる仕組みであるということをるるずうっと申し上げてきているところでございます。
公庫納付金の増収の状況でございますが、結局、公営競技自体の収益金がだんだん現在のところ減っておる状況でございますので、これが減らない状況に比べれば増額にはなるわけでございますけれども、そういった全体の状況の中から見ますと若干は改善されるけれども、どの程度になるかということにつきましてははっきりいたさないという状況でございます。
その考え方としては、五十九年度、六十年度の二カ年度で基本設計を行っていただくという考え方であったわけでございますが、設計競技自体が物理的に今の見通しですと来年の三月まではかかるということになりますと、当然基本設計にまでは入れない、そういう前提のもとに五十九年度予算では基本設計料は計上しなかったわけでございます。
公営競技自体、地方団体がやっておりますものはいろいろな目的がございますが、その大きな目的は地方財政に対する寄与というようなことでございまして、これが赤字を生じて一般財源、税金等を投入するというのは、本来の趣旨にはそぐわないわけでございます。
競輪が、または公営競技自体がいろいろな批判があるのです。いままでの先生方は一人残らずおっしゃいました。そのように世間の注目を浴びている、こういう公営競技に対して、一番大事な立場の皆さん方がそういうことを御存じないということは、ちょっと問題じゃないかと思うのです。これは警察庁のほうから、警察庁と同じ建物にいらっしゃるのですから、ひとつよく聞いていただきたいと思うのです。
次にお尋ねしたいのは、公営競技、競輪だけではなくて、公営競技自体から発生した犯罪数、またはそれが大きな原因になって発生したいわゆる犯罪数、御存じでしょうか。
競技自体は、いままでそれぞれの所管省でやっている。
もちろん競技自体の運行その他については弊害がないように努力を続けさせるということでございまして、なるべく一つの方向としてやめさせよう、やめさせようという努力の上にいまこれをやるという考え方ではないわけであります。
○井口説明員 公営競技自体の存廃ということになりますと、多角的な立場からの判断があろうかと思います。ただ私どもといたしまして、仰せのとおり相当な手間をかけておるわけでございます。その意味でありがたい存在ではないということだけは申し上げられると思います。
そこで、自転車競技というものが、それほどのけが人を出す競技であれば、この競技自体についてもこれは検討しなければならぬというように考えまするし、またそういう事故の防止ができる何か方法があるのであれば事故防止をして、そして競技させるということも考えなければならぬというように思います。いまのお話で私も初めて承ったので、そういうような感じを持っております。
将来の問題といたしましては、ポーリングに限らず、スケート場でありましても、ただいま文部省からお答えになりましたように、その競技自体というものは弊害のないものがあり、あるいは体育上推進しなければならぬようなものもあるかと思いますが、ただ集団的にやりまする際のムードといいますか、そのあり方及び時間の規制というような点については自粛とか——十分いきませんければ、将来は法的な規制をしなきゃいかぬのだろうか、